築古木造アパート、中古空き家など、売れない借り手がいない建物であっても、必ず再生することができます。

＝＝＝築古こそ資産＝＝＝

不動産情報には築30年を超えると建物の価値がなくなる。建物の価値はゼロだから土地価格に解体費を差し引かないと売れないなどと書かれています。

また、築古の木造アパートも入居者が敬遠し建替えるしかないと言われています。

ある意味では真実のようですが、建築のことをキチンと学べば基礎や主要構造さえ問題なければ、どんな建物でも再生して元より高額になることがわかります。

米国では、築40年50年の住宅が新築より高く取引されています。

気候や作り方が違うと言われるかもしれませんが、日本国内の米軍住宅の多くは、定期的に補修〜改修を行い使われています。


＝＝＝「少子高齢化で、賃貸住宅のニーズは？？」＝＝＝

「少子高齢化で、賃貸住宅のニーズが小さくなる。新築でないと住む人がいない」と考えていませんか。

決してそんなことはありません。リーズナブルで暮らしやすい住まいであれば多くの人が求めています。

マイノリティの視点で見れば大きなニーズがあるかわかります。

例えば、外国人就労者向けの住まいは200万人の市場があります。
一人暮らしの高齢者は、ますます増え、65歳以上人口のうち、単独世帯は平成22年の479万1千人から562万6千人です。

断熱効果が高くて一人暮らしでも安心できる「セキュリティ」や「見守りセンサー」のある住まいを、多くの人が求めています。

損害保険会社もこのようなニーズに応える保険の発売を計画しています。


＝＝＝「改修費用の調達」＝＝＝

リフォームには多額の費用がかかるとされていますが従来の考え方を変えれば可能性はたくさんあります。意外と思われますが、ちょっとした工事で建物は再生します。

これらの改修費用には様々な補助金があり。また低金利の公庫融資も可能です。

「SDGsハウジング・プランナー」で、基本を学んでください。
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