ペロブスカイト太陽電池アドバイザー＋蓄電池アドバイザー二資格合同講座

取得資格

ペロブスカイト太陽電池アドバイザー・蓄電池アドバイザー（資格認定機関：NPO法人日本住宅性能検査協会）

概要

【２０２４年６月開講予定】

この合同講座では、次世代太陽電池として注目を集めるペロブスカイト太陽電池と、太陽光発電システムと不可欠な蓄電池の両方の知識を習得することができます。

近年、太陽光発電市場は急速に拡大しており、ペロブスカイト太陽電池のような次世代太陽電池への期待も高まっています。一方、太陽光発電システムを設置する際には、蓄電池の導入も検討する必要があります。

この合同講座では、ペロブスカイト太陽電池と蓄電池に関する幅広い知識を習得することができます。これらの知識は、太陽光発電事業者や住宅関連事業者、エネルギー関連企業など、様々な分野で役立てることができます。

ペロブスカイト太陽電池アドバイザー＋蓄電池アドバイザー二資格合同講座は、次世代太陽光発電システムの市場拡大に向け、必要不可欠な知識と資格を習得できる講座です。太陽光発電に関わる仕事を目指す方や、自身の知識をアップデートしたい方におすすめです。

受験資格

年齢、学歴、取得資格を問いません。どなたでも受講出来ます

試験日

インターネットによる随時受講

受験料・受講料

ペロブスカイト太陽電池アドバイザー＋蓄電池アドバイザー
特別価格　受講費用２資格で39,600円（税込）

※公式テキスト代含む

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割引制度について

・次の保有資格者は、31,680円（20%割引）となります。

空き家再生診断士・地震保険調査士・認定火災保険調査員・建物検査士（補）・外国人宿舎管理アドバイザー・サブリース建物取扱主任者・SDGsハウジング・プランナー・マイナンバー管理アドバイザー・敷金診断士・太陽光発電アドバイザー・小売電気アドバイザー・再生可能エネルギーアドバイザー・マンション大規模修繕プランナー・マンション持続化プランナー・ペロブスカイト太陽電池アドバイザー

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参考：通常単独受講費用

ペロブスカイト太陽電池アドバイザー:29,700円（税込）

蓄電池アドバイザー:19,800円（税込）

＜合格後＞

登録手数料：

ペロブスカイト太陽電池アドバイザー＋蓄電池アドバイザー
特別価格　登録手数料２資格で14,000円（税込）

※それぞれの資格証を発行致します。

更新費用：
２年毎　更新手数料、２資格で14,000円（税込）

また、資格証も更新いたします。

試験科目

インターネットによる受講後、択一式問題

カリキュラム

ペロブスカイト太陽電池アドバイザー＋蓄電池アドバイザー　講座カリキュラム

ペロブスカイト太陽電池アドバイザー

序論　ペロブスカイト太陽電池アドバイザーとは
第1節役割と行動規範
第2節再生可能エネルギーと行動経済学
第3節講座内容の紹介
第1章ペロブスカイト太陽電池とは
- 第1節再エネとペロブスカイト太陽電池
- 第2節ペロブスカイト太陽電池の発見から開発まで
- 第3節ペロブスカイト太陽電池の原理と製造方法
- 第4節太陽電池の種類とポテンシャル
- 第5節タンデム化とは
- 第6節ペロブスカイト太陽光発電の解決しなければならない課題
第2章ペロブスカイト太陽電池の利用風景
- 第1節ペロブスカイト太陽電池の風景
- 第2節 PPAモデルはペロブスカイト太陽電池に適したビジネスモデル
- 第3節建材一体型太陽電池Building Integrated PhotoVoltaicsの未来
- 第4節ソーラーシェアリング（営農型太陽電池）
- 第5節蓄電池
- 第6節ペロブスカイト太陽電池の可能性
第3章太陽電池に関する制度
- 第1節契約時の法令
- 第2節設置工事に関する法令
- 第3節税制「カーボンニュートラル投資促進税制」
- 第4節税制「住宅省エネ減税」
- 第5節補助金
- 第6節融資制度

蓄電池アドバイザー

■蓄電池システムの基礎知識
- 蓄電池のしくみ
- 蓄電池システムの構成要素
- 蓄電池システムの種類
■太陽光発電システムと蓄電池システムの導入計画
- 太陽光発電システムと蓄電池システムの導入の流れ
- 太陽光発電システムと蓄電池システムの導入の際に考慮すべき点
- 太陽光発電システムと蓄電池システムの運用・保守
■太陽光発電システムと蓄電池システムの運用・保守の方法
■太陽光発電システムと蓄電池システムのトラブルの原因と対処法
■太陽電池に関する関連制度
- 民法
- 消費者契約法
- 特定商取引法
- 製造物責任法
■設置施工に関する法令
- 建築基準法
- 既存住宅の瑕疵担保責任保険　施工・検査基準
- 住宅用太陽光発電システム設計・施工指針および補足
■電気に関する法律
■安全面に関連する法規
■税制「住宅省エネ減税」
■補助金